8309 三井住友トラストグループ他1社の社債利息、その他業務費用、退職給付に係る調整累計額を比較

【期間】

社債利息

その他業務費用

2008年通期

三井住友トラストグループ
91億2000万
みずほ FG
3120億9400万

2009年通期

三井住友トラストグループ
155億3500万
みずほ FG
2951億200万

2010年通期

三井住友トラストグループ
83億1800万
みずほ FG
1615億8400万

2011年通期

三井住友トラストグループ
92億2800万
みずほ FG
1435億9600万

2012年通期

三井住友トラストグループ
3894億2200万
みずほ FG
992億7700万

2013年通期

三井住友トラストグループ
2300億3000万
みずほ FG
882億5800万

2014年通期

三井住友トラストグループ
2401億5700万
みずほ FG
1286億4700万

2015年通期

三井住友トラストグループ
2371億2900万
みずほ FG
1559億2400万

2016年通期

三井住友トラストグループ
2160億3600万
みずほ FG
796億5000万

2017年通期

三井住友トラストグループ
3188億8500万
みずほ FG
928億5600万

2018年通期

三井住友トラストグループ
2304億4200万
みずほ FG
1417億6000万

2019年通期

三井住友トラストグループ
2496億5200万
みずほ FG
2255億900万

2020年通期

三井住友トラストグループ
2804億8800万
みずほ FG
1525億4700万

2021年通期

三井住友トラストグループ
2903億5000万
みずほ FG
1956億8300万

2022年通期

三井住友トラストグループ
2914億8700万
みずほ FG
2241億1600万

2023年通期

三井住友トラストグループ
2729億7800万
みずほ FG
2803億8600万

2024年通期

三井住友トラストグループ
2618億9000万
みずほ FG
1897億1000万

退職給付に係る調整累計額

2014年通期

三井住友トラストグループ
-150億3300万
みずほ FG
-229億7900万

2015年通期

三井住友トラストグループ
357億9300万
みずほ FG
1600億500万

2016年通期

三井住友トラストグループ
-411億6800万
みずほ FG
517億5200万

2017年通期

三井住友トラストグループ
-209億500万
みずほ FG
1448億6600万

2018年通期

三井住友トラストグループ
47億2000万
みずほ FG
2935億3600万

2019年通期

三井住友トラストグループ
-192億900万
みずほ FG
2549億3600万

2020年通期

三井住友トラストグループ
-685億1300万
みずほ FG
943億1700万

2021年通期

三井住友トラストグループ
-40億700万
みずほ FG
2880億8800万

2022年通期

三井住友トラストグループ
-427億800万
みずほ FG
1696億5200万

2023年通期

三井住友トラストグループ
-231億8700万
みずほ FG
1823億600万

2024年通期

三井住友トラストグループ
413億400万
みずほ FG
2143億3700万

社債利息に対する割合

対社債利息
年度勘定科目三井住友トラストグループみずほ FG
2012年通期社債利息100%
74億3000万
-
その他業務費用3894億2200万992億7700万
2013年通期社債利息100%
66億6500万
-
その他業務費用2300億3000万882億5800万
2008年通期その他業務費用91億2000万3120億9400万
2009年通期その他業務費用155億3500万2951億200万
2010年通期その他業務費用83億1800万1615億8400万
2011年通期その他業務費用92億2800万1435億9600万
2014年通期その他業務費用2401億5700万1286億4700万
退職給付に係る調整累計額-150億3300万-229億7900万
2015年通期その他業務費用2371億2900万1559億2400万
退職給付に係る調整累計額357億9300万1600億500万
2016年通期その他業務費用2160億3600万796億5000万
退職給付に係る調整累計額-411億6800万517億5200万
2017年通期その他業務費用3188億8500万928億5600万
退職給付に係る調整累計額-209億500万1448億6600万
2018年通期その他業務費用2304億4200万1417億6000万
退職給付に係る調整累計額47億2000万2935億3600万
2019年通期その他業務費用2496億5200万2255億900万
退職給付に係る調整累計額-192億900万2549億3600万
2020年通期その他業務費用2804億8800万1525億4700万
退職給付に係る調整累計額-685億1300万943億1700万
2021年通期その他業務費用2903億5000万1956億8300万
退職給付に係る調整累計額-40億700万2880億8800万
2022年通期その他業務費用2914億8700万2241億1600万
退職給付に係る調整累計額-427億800万1696億5200万
2023年通期その他業務費用2729億7800万2803億8600万
退職給付に係る調整累計額-231億8700万1823億600万
2024年通期その他業務費用2618億9000万1897億1000万
退職給付に係る調整累計額413億400万2143億3700万