有形固定資産、非支配株主への払戻による支出、退職給付に係る調整累計額他2件
2008年3月
- 有形固定資産
- 7564億4900万
- 非支配株主への払戻による支出
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 未払費用
- 1465億8700万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2009年3月
- 有形固定資産
- 7867億5500万
- 非支配株主への払戻による支出
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 未払費用
- 1322億1200万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -15億4700万
2010年3月
- 有形固定資産
- 8123億3400万
- 非支配株主への払戻による支出
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 未払費用
- 1084億5100万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2011年3月
- 有形固定資産
- 8286億9800万
- 非支配株主への払戻による支出
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 未払費用
- 977億4400万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2012年3月
- 有形固定資産
- 8490億7400万
- 非支配株主への払戻による支出
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 未払費用
- 982億6500万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -9000万
2013年3月
- 有形固定資産
- 8436億5300万
- 非支配株主への払戻による支出
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 未払費用
- 1151億4300万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2014年3月
- 有形固定資産
- 9769億300万
- 非支配株主への払戻による支出
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -747億5500万
- 未払費用
- 1077億2200万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2015年3月
- 有形固定資産
- 1兆732億
- 非支配株主への払戻による支出
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 442億1600万
- 未払費用
- 1236億5500万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2016年3月
- 有形固定資産
- 1兆1676億
- 非支配株主への払戻による支出
- -1420億
- 退職給付に係る調整累計額
- -652億9000万
- 未払費用
- 1321億1200万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2017年3月
- 有形固定資産
- 1兆1216億
- 非支配株主への払戻による支出
- -868億8600万
- 退職給付に係る調整累計額
- 107億7300万
- 未払費用
- 1515億9000万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2018年3月
- 有形固定資産
- 1兆4108億
- 非支配株主への払戻による支出
- -1350億
- 退職給付に係る調整累計額
- 604億6300万
- 未払費用
- 1670億9800万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2019年3月
- 有形固定資産
- 1兆4098億
- 非支配株主への払戻による支出
- -2125億3700万
- 退職給付に係る調整累計額
- -54億4600万
- 未払費用
- 2080億7900万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2020年3月
- 有形固定資産
- 1兆3418億
- 非支配株主への払戻による支出
- -1730億
- 退職給付に係る調整累計額
- -885億7700万
- 未払費用
- 1873億1700万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2021年3月
- 有形固定資産
- 1兆3056億
- 非支配株主への払戻による支出
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 1253億8000万
- 未払費用
- 1594億3000万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2022年3月
- 有形固定資産
- 1兆2970億
- 非支配株主への払戻による支出
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 1185億4800万
- 未払費用
- 1687億2500万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2023年3月
- 有形固定資産
- 1兆3378億
- 非支配株主への払戻による支出
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 1312億2200万
- 未払費用
- 3378億8800万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -
2024年3月
- 有形固定資産
- 8415億3800万
- 非支配株主への払戻による支出
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 2822億6300万
- 未払費用
- 5011億6600万
- 持分法適用の関連会社の減少に伴う減少
- -