三菱UFJ信託銀行の外国為替(負債)の純増減(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -4億8300万
- 2009年3月31日
- -5700万
- 2010年3月31日
- 3億3500万
- 2010年9月30日
- -9300万
- 2011年3月31日
- 5億7600万
- 2011年9月30日
- -9億5500万
- 2012年3月31日
- -9億4900万
- 2012年9月30日
- -400万
- 2013年3月31日 +100%
- 0
- 2013年9月30日
- 6億1900万
- 2014年3月31日
- -800万
- 2014年9月30日
- 2000万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 30億9600万
- 2015年9月30日
- -30億9700万
- 2016年3月31日
- -30億7300万
- 2016年9月30日
- 5400万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 376億8800万
- 2017年9月30日 -77.71%
- 84億
- 2018年3月31日 -46.44%
- 44億9900万
- 2018年9月30日 -93.82%
- 2億7800万
- 2019年3月31日
- -14億400万
- 2019年9月30日
- 55億3800万
- 2020年3月31日 -25.19%
- 41億4300万
- 2020年9月30日
- -36億6500万
- 2021年3月31日
- 250億5100万
- 2021年9月30日 -86.73%
- 33億2500万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 375億3800万
- 2022年9月30日
- -37億2000万
- 2023年3月31日 -546.67%
- -240億5600万
- 2023年9月30日
- 199億5500万
- 2024年3月31日 +16.56%
- 232億5900万
- 2024年9月30日 -87.43%
- 29億2300万
- 2025年3月31日 +267.02%
- 107億2800万
- 2025年9月30日 +75.28%
- 188億400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- なお、破産更生債権及びこれらに準ずる債権額、危険債権額、三月以上延滞債権額並びに貸出条件緩和債権額は該当ありません。2025/06/25 16:02
※社債(当該社債を有する信託業務を営む金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、未収利息、仮払金、支払承諾見返及び有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)をいう。
なお、前記(注)2.共同信託他社管理財産には、当社と日本マスタートラスト信託銀行株式会社が職務分担型共同受託方式により受託している信託財産(以下、「職務分担型共同受託財産」という。)が前事業年度末102,402,179百万円、当事業年度末106,745,379百万円含まれております。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 時価をもって連結貸借対照表価額としない金融資産及び金融負債2025/06/25 16:02
現金預け金、コールローン及び買入手形、買現先勘定、債券貸借取引支払保証金、外国為替(資産・負債)、コールマネー及び売渡手形、売現先勘定、コマーシャル・ペーパー、短期社債及び信託勘定借は、短期間(1年以内)のものが大半を占めており、時価が帳簿価額に近似することから、注記を省略しております。
前連結会計年度(2024年3月31日) - #3 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業(連結)
- ※3.銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。2025/06/25 16:02