みずほ信託銀行（8404）の外国為替の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 14億1400万
- 2009年3月31日 +123.9%
- 31億6600万
- 2010年3月31日 -33.83%
- 20億9500万
- 2011年3月31日 -91.41%
- 1億8000万
- 2012年3月31日 -23.89%
- 1億3700万
- 2013年3月31日 +163.5%
- 3億6100万
- 2014年3月31日 +337.67%
- 15億8000万
- 2015年3月31日 +348.61%
- 70億8800万
- 2016年3月31日 -48.15%
- 36億7500万
- 2017年3月31日 -29.36%
- 25億9600万
- 2018年3月31日 -12.63%
- 22億6800万
- 2019年3月31日 +79.59%
- 40億7300万
- 2020年3月31日 +93.1%
- 78億6500万
個別
- 2008年3月31日
- 14億2800万
- 2009年3月31日 +121.71%
- 31億6600万
- 2010年3月31日 -33.83%
- 20億9500万
- 2011年3月31日 -91.41%
- 1億8000万
- 2012年3月31日 -23.89%
- 1億3700万
- 2013年3月31日 +163.5%
- 3億6100万
- 2014年3月31日 +337.67%
- 15億8000万
- 2015年3月31日 +348.61%
- 70億8800万
- 2016年3月31日 -48.15%
- 36億7500万
- 2017年3月31日 -29.36%
- 25億9600万
- 2018年3月31日 -12.63%
- 22億6800万
- 2019年3月31日 +79.59%
- 40億7300万
- 2020年3月31日 +93.1%
- 78億6500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当行は、銀行勘定及び信託勘定について資産の査定を行っております。2020/06/26 13:12
銀行勘定の資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(平成10年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として区分するものであります。
信託勘定の資産の査定は、貸出金等の各勘定について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として区分するものであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
