- 8544
- 2026/09/04
- 時価
- 3628億円
- PER 予
- 17.86倍
- 2010年以降
- 4.57-17.57倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.04倍
- 2010年以降
- 0.17-0.87倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.3%
- ROE 予
- 5.85%
- ROA 予
- 0.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
京葉銀行(8544)の外国為替の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 18億4800万
- 2009年3月31日 -40.53%
- 10億9900万
- 2010年3月31日 +24.75%
- 13億7100万
- 2011年3月31日 +41.06%
- 19億3400万
- 2012年3月31日 -55.89%
- 8億5300万
- 2013年3月31日 +68.23%
- 14億3500万
- 2014年3月31日 +6.27%
- 15億2500万
- 2015年3月31日 +43.87%
- 21億9400万
- 2016年3月31日 -22.56%
- 16億9900万
- 2017年3月31日 +68.39%
- 28億6100万
- 2018年3月31日 +50.02%
- 42億9200万
- 2019年3月31日 -31.29%
- 29億4900万
- 2020年3月31日 +18.62%
- 34億9800万
- 2021年3月31日 +121.24%
- 77億3900万
- 2022年3月31日 +54.58%
- 119億6300万
- 2023年3月31日 -20.39%
- 95億2400万
- 2024年3月31日 -69.28%
- 29億2600万
- 2025年3月31日 -21.53%
- 22億9600万
- 2026年3月31日 +19.03%
- 27億3300万
個別
- 2008年3月31日
- 18億4800万
- 2009年3月31日 -40.53%
- 10億9900万
- 2010年3月31日 +24.75%
- 13億7100万
- 2011年3月31日 +41.06%
- 19億3400万
- 2012年3月31日 -55.89%
- 8億5300万
- 2013年3月31日 +68.23%
- 14億3500万
- 2014年3月31日 +6.27%
- 15億2500万
- 2015年3月31日 +43.87%
- 21億9400万
- 2016年3月31日 -22.56%
- 16億9900万
- 2017年3月31日 +68.39%
- 28億6100万
- 2018年3月31日 +50.02%
- 42億9200万
- 2019年3月31日 -31.29%
- 29億4900万
- 2020年3月31日 +18.62%
- 34億9800万
- 2021年3月31日 +121.24%
- 77億3900万
- 2022年3月31日 +54.58%
- 119億6300万
- 2023年3月31日 -20.39%
- 95億2400万
- 2024年3月31日 -69.28%
- 29億2600万
- 2025年3月31日 -21.53%
- 22億9600万
- 2026年3月31日 +19.03%
- 27億3300万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- (注) 2026年3月末の貸出金、支払承諾見返、外国為替、銀行保証付私募債の合計(ただし、水道事業、再生可能エネルギー発電事業者は除く)。2026/06/17 12:39
(3) リスク管理 - #2 戦略、気候変動(連結)
- (注) 2026年3月末の貸出金、支払承諾見返、外国為替、銀行保証付私募債の合計(ただし、水道事業、再生可能エネルギー発電事業者は除く)。2026/06/17 12:39
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (参考)2026/06/17 12:39
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(1998年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(1948年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1.破産更生債権及びこれらに準ずる債権 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 2.金融商品の時価等に関する事項2026/06/17 12:39
連結貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額は、次のとおりであります。なお、市場価格のない株式等及び組合出資金は、次表には含めておりません((注1)参照)。また、現金預け金、コールローン及び買入手形、外国為替(資産・負債)、コールマネー及び売渡手形並びに債券貸借取引受入担保金は、短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似することから、注記を省略しており、連結貸借対照表計上額の重要性が乏しい科目については、記載を省略しております。
前連結会計年度(2025年3月31日) - #5 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業(連結)
- ※2.銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。2026/06/17 12:39