名古屋銀行(8522)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 76億5400万
- 2009年3月31日 +3.04%
- 78億8700万
- 2010年3月31日 +4.2%
- 82億1800万
- 2011年3月31日 +0.22%
- 82億3600万
- 2012年3月31日 +2.34%
- 84億2900万
- 2013年3月31日 -2.37%
- 82億2900万
- 2014年3月31日 -3.99%
- 79億100万
- 2015年3月31日 +5.97%
- 83億7300万
- 2016年3月31日 +8.35%
- 90億7200万
- 2017年3月31日 +0.14%
- 90億8500万
- 2018年3月31日 -2.3%
- 88億7600万
- 2019年3月31日 -0.09%
- 88億6800万
- 2020年3月31日 -3.86%
- 85億2600万
- 2021年3月31日 +6.1%
- 90億4600万
- 2022年3月31日 -2.65%
- 88億600万
- 2023年3月31日 +0.56%
- 88億5500万
- 2024年3月31日 +24.62%
- 110億3500万
- 2025年3月31日 +1.21%
- 111億6900万
個別
- 2008年3月31日
- 76億5000万
- 2009年3月31日 +3.05%
- 78億8300万
- 2010年3月31日 +4.21%
- 82億1500万
- 2011年3月31日 +0.21%
- 82億3200万
- 2012年3月31日 +2.34%
- 84億2500万
- 2013年3月31日 -2.36%
- 82億2600万
- 2014年3月31日 -3.98%
- 78億9900万
- 2015年3月31日 +5.84%
- 83億6000万
- 2016年3月31日 +8.37%
- 90億6000万
- 2017年3月31日 -0.14%
- 90億4700万
- 2018年3月31日 -2.44%
- 88億2600万
- 2019年3月31日 -0.25%
- 88億400万
- 2020年3月31日 -3.92%
- 84億5900万
- 2021年3月31日 +6.18%
- 89億8200万
- 2022年3月31日 -3.08%
- 87億500万
- 2023年3月31日 +0.54%
- 87億5200万
- 2024年3月31日 +24.81%
- 109億2300万
- 2025年3月31日 +1.24%
- 110億5800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.土地の面積欄の( )内は、借地の面積(うち書き)であり、その年間賃借料は建物も含め661百万円であります。2025/06/26 9:40
2.動産は、事務機械1,774百万円、その他1,481百万円であります。 - #2 事業等のリスク
- ⑮災害等の発生に関するリスク2025/06/26 9:40
当行は、愛知県を中心として店舗・電算センター等の施設等を保有しており、これらの施設等が継続して安定的に使用できるように、建物・設備等の機能を整備するとともに、経年状況の把握と適切な維持管理に努めておりますが、これらの施設が自然災害、停電、テロ等の想定の範囲を超える大規模災害等の事象が発生し大きな被害を受けるおそれがあります。また、新型インフルエンザや新型コロナウイルス等の感染症の世界的流行により、業務運営上十分な人員を確保できなくなるおそれがあることや、世界的な経済の悪化により経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。
当行は、これらの緊急事態を想定したコンティンジェンシープランを策定し、バックアップオフィスの構築等、緊急時における業務継続に係る体制整備を行っておりますが、必ずしもあらゆる事態に対応できるとは限らず、被害の程度によっては、当行の業務の全部又は一部が停止し、経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 形固定資産2025/06/26 9:40
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- ※4. 当行グループは、次の資産について減損損失を計上しております。2025/06/26 9:40
当行は、管理会計上の最小区分である営業店単位でグルーピングを行っております。一般会社に賃貸している部分は、賃貸ビル単位でグルーピングを行っております。連結子会社は、継続的に損益の把握を実施している単位によりグルーピングを行っております。また、遊休資産については各々1つの単位として取扱っております。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 種類及び減損損失 土地 -百万円 土地 -百万円 建物 -百万円 建物 18百万円 その他の有形固定資産 -百万円 その他の有形固定資産 5百万円 種類及び減損損失 土地 -百万円 建物 45百万円 その他の有形固定資産 4百万円
減損損失を計上した営業用店舗及び遊休資産については、営業キャッシュ・フローの低下及び地価の下落等により投資額の回収が見込まれなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額73百万円を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産2025/06/26 9:40
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 9:40
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。