- 8530
- 2022/09/28
- 時価
- 403億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-79.44倍
(2010-2023年) - PBR
- 0.45倍
- 2010年以降
- 0.23-0.92倍
(2010-2023年) - 配当
- 2.97%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
中京銀行(8530)の外国為替の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 58億9100万
- 2009年3月31日 +14.75%
- 67億6000万
- 2010年3月31日 -23.92%
- 51億4300万
- 2011年3月31日 +41.42%
- 72億7300万
- 2012年3月31日 -9.23%
- 66億200万
- 2013年3月31日 +21.86%
- 80億4500万
- 2014年3月31日 -10.81%
- 71億7500万
- 2015年3月31日 -14.7%
- 61億2000万
- 2016年3月31日 +23.24%
- 75億4200万
- 2017年3月31日 -18.2%
- 61億6900万
- 2018年3月31日 +29.49%
- 79億8800万
- 2019年3月31日 -15.37%
- 67億6000万
- 2020年3月31日 +56.64%
- 105億8900万
- 2021年3月31日 +50.45%
- 159億3100万
- 2022年3月31日 -58.64%
- 65億8900万
- 2023年3月31日 +10.21%
- 72億6200万
個別
- 2008年3月31日
- 58億9100万
- 2009年3月31日 +14.75%
- 67億6000万
- 2010年3月31日 -23.92%
- 51億4300万
- 2011年3月31日 +41.42%
- 72億7300万
- 2012年3月31日 -9.23%
- 66億200万
- 2013年3月31日 +21.86%
- 80億4500万
- 2014年3月31日 -10.81%
- 71億7500万
- 2015年3月31日 -14.7%
- 61億2000万
- 2016年3月31日 +23.24%
- 75億4200万
- 2017年3月31日 -18.2%
- 61億6900万
- 2018年3月31日 +29.49%
- 79億8800万
- 2019年3月31日 -15.37%
- 67億6000万
- 2020年3月31日 +56.64%
- 105億8900万
- 2021年3月31日 +50.45%
- 159億3100万
- 2022年3月31日 -58.64%
- 65億8900万
- 2023年3月31日 +10.21%
- 72億6200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (参考)2023/06/23 15:16
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(平成10年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還および利息の支払の全部または一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息および仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるものならびに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借または賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態および経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1.破産更生債権及びこれらに準ずる債権 - #2 貸出金のうち破綻先債権及び延滞債権に関する注記、銀行業(連結)
- るものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出2023/06/23 15:16
金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記
されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)で - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 2.金融商品の時価等に関する事項2023/06/23 15:16
連結貸借対照表計上額、時価およびこれらの差額は、次のとおりであります。なお、市場価格のない株式等および組合出資金は、次表には含めておりません((注1)参照)。また、現金預け金、外国為替(資産・負債)、債券貸借取引受入担保金は、短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似することから、注記を省略しております。
前連結会計年度(2022年3月31日) - #4 銀行業における手形割引に関する注記、銀行業(連結)
- ※2.手形割引は、業種別委員会実務指針第24号に基づき金融取引として処理しております。これにより受け入れた商業手形および買入外国為替等は、売却または(再)担保という方法で自由に処分できる権利を有しておりますが、その額面金額は次のとおりであります。2023/06/23 15:16