愛媛銀行（8541）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 8億3300万
2009年3月31日 -5.04%: 7億9100万
2010年3月31日 -25.28%: 5億9100万
2011年3月31日 -35.53%: 3億8100万
2012年3月31日 -15.22%: 3億2300万
2013年3月31日 +19.5%: 3億8600万
2014年3月31日 +5.18%: 4億600万
2015年3月31日 +21.67%: 4億9400万
2016年3月31日 +112.35%: 10億4900万
2017年3月31日 -21.93%: 8億1900万
2018年3月31日 -17.34%: 6億7700万
2019年3月31日 +45.64%: 9億8600万
2020年3月31日 +35.19%: 13億3300万
2021年3月31日 +7.95%: 14億3900万
2022年3月31日 +32.66%: 19億900万
2023年3月31日 -7.12%: 17億7300万
2024年3月31日 +21.09%: 21億4700万
2025年3月31日 +9.78%: 23億5700万
2026年3月31日 -20.7%: 18億6900万

個別

2008年3月31日: 8億1900万
2009年3月31日 -5.01%: 7億7800万
2010年3月31日 -25.96%: 5億7600万
2011年3月31日 -36.11%: 3億6800万
2012年3月31日 -14.95%: 3億1300万
2013年3月31日 +20.77%: 3億7800万
2014年3月31日 +6.08%: 4億100万
2015年3月31日 +21.45%: 4億8700万
2016年3月31日 +114.37%: 10億4400万
2017年3月31日 -22.03%: 8億1400万
2018年3月31日 -17.2%: 6億7400万
2019年3月31日 +40.36%: 9億4600万
2020年3月31日 +35.52%: 12億8200万
2021年3月31日 +9.05%: 13億9800万
2022年3月31日 +34.33%: 18億7800万
2023年3月31日 -9.16%: 17億600万
2024年3月31日 +22.45%: 20億8900万
2025年3月31日 +10.44%: 23億700万
2026年3月31日 -19.98%: 18億4600万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
②リース資産の減価償却の方法

2025/06/26 10:00

#2 会計方針に関する事項（連結）

(4) 固定資産の減価償却の方法①有形固定資産(リース資産を除く)有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物付属設備及び構築物については定額法)を採用しております。また、主な耐用年数は次のとおりであります。建物:38年～50年その他:3年～20年連結子会社の有形固定資産については、資産の見積耐用年数に基づき、主として定率法により償却しております。

②無形固定資産(リース資産を除く)無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。

2025/06/26 10:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

4 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(リース資産を除く)有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物:38年～50年その他:3年～20年(2) 無形固定資産(リース資産を除く)無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、行内における利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。(3) リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る「有形固定資産」及び「無形固定資産」中のリース資産は、リース期間を耐用年数とした定額法により償却しております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。

5 収益及び費用の計上基準約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。役務取引等収益の一部(債券の事務委託手数料等)は、履行義務が一定の期間にわたり充足されるものであるため、経過期間に基づき収益を認識しております。

2025/06/26 10:00