建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日取得した建物附属設備については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	8～39年
工具、器具及び備品	4～15年

(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2019/06/26 17:02

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 特別損失の「その他」に含まれる固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)	当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	0百万円
車両運搬具及び工具器具備品	0	0

2019/06/26 17:02

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	8～39年
機械及び装置	17年
車両運搬具及び工具器具備品	4～15年

② 無形固定資産
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2019/06/26 17:02