建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く。)
① 建物(建物附属設備は除く。)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの

2014/06/25 9:36

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※2 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	183百万円	―百万円
器具備品及び運搬具	38百万円	1百万円

2014/06/25 9:36

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	―百万円
器具備品及び運搬具	1百万円	0百万円

2014/06/25 9:36

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

用途	種類	場所
遊休資産	建物、構築物、器具備品、電話加入権	東京都他

(資産をグループ化した方法)
当社グループは、主として事業の種類別セグメントを基準に独立のキャッシュ・フローの単位に基づき、資産グループを分類しております。

2014/06/25 9:36

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く。)
建物(建物附属設備は除く。)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
主に旧定額法によっております。
c 平成19年4月1日以後に取得したもの
主に定額法によっております。
建物以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
器具備品及び運搬具 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
顧客関連資産は10年間で均等償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/06/25 9:36