建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 22年～47年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
定額法2020/05/01 16:12

#2 固定資産除売却損の注記

※8 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	-千円	1,128千円
車両	78	187

2020/05/01 16:12

#3 有形固定資産等明細表（連結）

当期減少額」欄の()内は内書きで、減損損失の計上額であります。
2.建設仮勘定の減少額は、社宅の建設完了に伴うもので建物へ49,419千円、構築物へ3,445千円等振替えたものであります。2020/05/01 16:12

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/05/01 16:12