有価証券報告書-第67期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
器具及び備品 3~15年
有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
器具及び備品 3~15年