日産フィナンシャルサービスの建物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6億3900万
- 2009年3月31日 -81.06%
- 1億2100万
- 2010年3月31日 -15.7%
- 1億200万
- 2011年3月31日 -14.71%
- 8700万
- 2012年3月31日 -14.94%
- 7400万
- 2013年3月31日 -14.86%
- 6300万
- 2014年3月31日 -3.17%
- 6100万
- 2015年3月31日 -14.75%
- 5200万
- 2016年3月31日 -11.54%
- 4600万
- 2017年3月31日 -2.17%
- 4500万
- 2018年3月31日 +6.67%
- 4800万
- 2019年3月31日 ±0%
- 4800万
- 2020年3月31日 +160.42%
- 1億2500万
- 2021年3月31日 +0.8%
- 1億2600万
- 2022年3月31日 +10.32%
- 1億3900万
- 2023年3月31日 +4.32%
- 1億4500万
- 2024年3月31日 -8.97%
- 1億3200万
- 2025年3月31日 +191.67%
- 3億8500万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記
- ※8 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。2025/06/30 10:05
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 車両運搬具 ―百万円 0百万円 建物 ―百万円 19百万円 ソフトウエア ―百万円 28百万円 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法によっております。2025/06/30 10:05
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
