建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

貸資産
リース期間を償却年数とし、リース期間満了時の処分見積価額を残存価額とする定額法(リース期間定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸資産 3年～6年
②その他の有形固定資産(賃貸資産及びリース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/30 11:29

#2 固定資産除却損の注記

※6 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	1百万円	―
構築物	2百万円	―

2015/06/30 11:29