有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2017/12/01 11:45 - #2 減価償却額の注記
- 3 減価償却実施額2017/12/01 11:45
前中間会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日) 当中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日) 有形固定資産 13,266百万円 13,878百万円 無形固定資産 87百万円 113百万円