有価証券報告書-第12期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(1)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。(ただし、建物(付属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	6～28年
機械装置及び運搬具	5～6年
工具、器具及び備品	5～20年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。