マネーパートナーズグループ（8732）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 3億9400万
- 2010年9月30日 +14.97%
- 4億5300万
- 2010年12月31日 -5.74%
- 4億2700万
- 2011年3月31日 +20.37%
- 5億1400万
- 2011年6月30日 -89.11%
- 5600万
- 2011年9月30日 +142.86%
- 1億3600万
- 2011年12月31日 +99.26%
- 2億7100万
- 2012年3月31日 +24.35%
- 3億3700万
- 2012年6月30日 -95.25%
- 1600万
- 2012年9月30日
- -1億5100万
- 2012年12月31日
- -2800万
- 2013年3月31日
- 1億300万
- 2013年6月30日 +139.81%
- 2億4700万
- 2013年9月30日 +47.77%
- 3億6500万
- 2013年12月31日 +26.3%
- 4億6100万
- 2014年3月31日 +43.82%
- 6億6300万
- 2014年6月30日 -96.68%
- 2200万
- 2014年9月30日 +550%
- 1億4300万
- 2014年12月31日 +227.27%
- 4億6800万
- 2015年3月31日 +70.51%
- 7億9800万
- 2015年6月30日 -68.42%
- 2億5200万
- 2015年9月30日 +125%
- 5億6700万
- 2015年12月31日 +29.98%
- 7億3700万
- 2016年3月31日 +35.69%
- 10億
- 2016年6月30日 -70.3%
- 2億9700万
- 2016年9月30日 +53.2%
- 4億5500万
- 2016年12月31日 +39.56%
- 6億3500万
- 2017年3月31日 +26.46%
- 8億300万
- 2017年6月30日 -90.91%
- 7300万
- 2017年9月30日 +194.52%
- 2億1500万
- 2017年12月31日 +114.42%
- 4億6100万
- 2018年3月31日 +53.8%
- 7億900万
- 2018年6月30日 -73.34%
- 1億8900万
- 2018年9月30日 +116.4%
- 4億900万
- 2018年12月31日 +33.74%
- 5億4700万
- 2019年3月31日 +40.22%
- 7億6700万
- 2019年6月30日 -96.35%
- 2800万
- 2019年9月30日 +203.57%
- 8500万
- 2019年12月31日
- -9900万
- 2020年3月31日
- 2億3300万
- 2020年6月30日
- -2億1600万
- 2020年9月30日 -154.17%
- -5億4900万
- 2020年12月31日 -52.46%
- -8億3700万
- 2021年3月31日 -23.78%
- -10億3600万
- 2021年6月30日
- 1億6700万
- 2021年9月30日 +119.16%
- 3億6600万
- 2021年12月31日 +64.48%
- 6億200万
- 2022年3月31日 +22.92%
- 7億4000万
- 2022年6月30日 -71.08%
- 2億1400万
- 2022年9月30日 +91.12%
- 4億900万
- 2022年12月31日 +66.5%
- 6億8100万
- 2023年3月31日 +17.18%
- 7億9800万
- 2023年6月30日 -70.3%
- 2億3700万
- 2023年9月30日 +66.24%
- 3億9400万
- 2023年12月31日 +53.55%
- 6億500万
- 2024年3月31日 +18.51%
- 7億1700万
- 2024年6月30日 -76.43%
- 1億6900万
- 2024年9月30日 +86.39%
- 3億1500万
- 2024年12月31日 +53.65%
- 4億8400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/24 14:18
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2024/06/24 14:18
「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
