建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
但し、建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
・ 建 物:3～15年
・ 工具、器具及び備品:3～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。2016/06/29 10:00

#2 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
連結貸借対照表に計上している資産除去債務は、本社の建物の賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2016/06/29 10:00

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。
但し、建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
・ 建 物:3～15年
・ 工具、器具及び備品:3～20年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③長期前払費用
定額法を採用しております。2016/06/29 10:00