定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2～47年
工具、器具及び備品 4～15年
無形固定資産及び長期前払費用(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法を採用しております。2014/06/27 16:40

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び土地	139百万円	2百万円
賃貸不動産	44	553

2014/06/27 16:40

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物	6百万円	─
器具備品	23	─

2014/06/27 16:40

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2～50年
器具備品 3～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として、定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法を採用しております。2014/06/27 16:40