SBI証券の建物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 12億7619万
- 2009年3月31日 -15.85%
- 10億7393万
- 2010年3月31日 -8.42%
- 9億8353万
- 2011年3月31日 +5.45%
- 10億3710万
- 2012年3月31日 -9%
- 9億4380万
- 2017年3月31日 +22.16%
- 11億5300万
- 2017年9月30日 +18.47%
- 13億6600万
- 2017年12月31日 +9.15%
- 14億9100万
- 2018年3月31日 +1.07%
- 15億700万
- 2018年6月30日 +9.16%
- 16億4500万
- 2018年9月30日 +1.22%
- 16億6500万
- 2018年12月31日 +1.8%
- 16億9500万
- 2019年3月31日 +3.36%
- 17億5200万
- 2019年6月30日 +2.28%
- 17億9200万
- 2019年9月30日 +6.98%
- 19億1700万
- 2019年12月31日 +9.91%
- 21億700万
- 2020年3月31日 +60.09%
- 33億7300万
- 2020年6月30日 -0.59%
- 33億5300万
- 2020年9月30日 +0.27%
- 33億6200万
- 2020年12月31日 -2.17%
- 32億8900万
- 2021年3月31日 +1.55%
- 33億4000万
- 2021年6月30日 -2.57%
- 32億5400万
- 2021年9月30日 +0.92%
- 32億8400万
- 2021年12月31日 -1.22%
- 32億4400万
- 2022年3月31日 -0.34%
- 32億3300万
- 2022年6月30日 +1.36%
- 32億7700万
- 2022年9月30日 -6.07%
- 30億7800万
- 2022年12月31日 -1.17%
- 30億4200万
- 2023年3月31日 -33.5%
- 20億2300万
- 2023年6月30日 -17.84%
- 16億6200万
- 2023年9月30日 +4.51%
- 17億3700万
- 2023年12月31日 -0.75%
- 17億2400万
- 2024年3月31日 +6.44%
- 18億3500万
- 2024年9月30日 +4.8%
- 19億2300万
- 2025年3月31日 +44.77%
- 27億8400万
- 2025年9月30日 +7.26%
- 29億8600万
個別
- 2008年3月31日
- 12億4730万
- 2009年3月31日 -13.9%
- 10億7393万
- 2010年3月31日 -8.42%
- 9億8353万
- 2011年3月31日 +5.45%
- 10億3710万
- 2012年3月31日 -9.38%
- 9億3983万
- 2017年3月31日 -2.54%
- 9億1600万
- 2018年3月31日 +0.55%
- 9億2100万
- 2019年3月31日 -8.25%
- 8億4500万
- 2020年3月31日 +147.93%
- 20億9500万
- 2021年3月31日 +0.62%
- 21億800万
- 2022年3月31日 -1.33%
- 20億8000万
- 2023年3月31日 -49.86%
- 10億4300万
- 2024年3月31日 -13.81%
- 8億9900万
- 2025年3月31日 -4.12%
- 8億6200万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2025年3月31日現在2025/06/27 15:41
事業所名(所在地) 設備の内容 年間賃借料(百万円) 本店(東京都港区) 建物 706 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。2025/06/27 15:41
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※3 減価償却累計額2025/06/27 15:41
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 有形固定資産 建物 2,605百万円 2,801百万円 工具、器具及び備品 2,907 3,559 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 15:41
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。