ソフトウエア

【期間】

連結

2008年3月31日
44億5737万
2009年3月31日 +5.59%
47億667万
2010年3月31日 -8.38%
43億1209万
2011年3月31日 +64.04%
70億7368万
2012年3月31日 +10.74%
78億3363万
2016年3月31日 -13.02%
68億1400万
2017年3月31日 +39.82%
95億2700万
2018年3月31日 -1.81%
93億5500万
2019年3月31日 -9.05%
85億800万
2020年3月31日 +47.59%
125億5700万
2021年3月31日 +5.49%
132億4700万
2022年3月31日 +27.61%
169億500万
2023年3月31日 +42.32%
240億6000万

個別

2008年3月31日
38億8051万
2009年3月31日 +19.6%
46億4129万
2010年3月31日 -8.41%
42億5105万
2011年3月31日 +65.1%
70億1862万
2012年3月31日 +10.01%
77億2117万
2016年3月31日 -13.46%
66億8200万
2017年3月31日 +41.5%
94億5500万
2018年3月31日 +2.49%
96億9000万
2019年3月31日 -1.63%
95億3200万
2020年3月31日 +47.46%
140億5600万
2021年3月31日 +1.06%
142億500万
2022年3月31日 +24.87%
177億3800万
2023年3月31日 +34.11%
237億8900万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
a.無形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却額を計算しております。しかしながら、今後、顧客満足度・信頼性の維持・向上のため、あるいは、インターネットツールの性能向上に対応するため、より早い段階で既存ソフトウエアのリプレイスの必要性が高まる可能性があります。この場合、耐用年数の短縮若しくは減損処理が必要となる可能性があります。
b.貸倒引当金
2023/06/30 15:11