無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5984万
- 2009年3月31日 +31.35%
- 7861万
- 2010年3月31日 +52.48%
- 1億1986万
- 2011年3月31日 -13.36%
- 1億384万
- 2012年3月31日 +1.39%
- 1億529万
- 2013年3月31日 -97.94%
- 217万
- 2014年3月31日 -38.71%
- 133万
- 2015年3月31日 -63.16%
- 49万
個別
- 2008年3月31日
- 424万
- 2011年3月31日 -9.37%
- 385万
- 2012年3月31日 -21.82%
- 301万
- 2013年3月31日 -27.91%
- 217万
- 2014年3月31日 -38.71%
- 133万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。2014/06/26 16:01
2.セグメント損失の調整額には、セグメント間取引消去300千円、各報告セグメントに配分していない全社費用△865千円が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント損失は、連結財務諸表の営業損失と調整を行っております。
4.当社の連結子会社である日本エネ製作株式会社が平成25年11月29日をもって金融商品取引業を廃止し、新たに太陽光発電システムによる売電事業を開始したため、当連結会計年度より日本エネ製作株式会社の報告セグメントを「投資・金融サービス業」から「再生エネルギー・環境事業」へ変更しております。
これに伴い、当連結会計年度において日本エネ製作株式会社が取得した有形固定資産及び無形固定資産は、「再生エネルギー・環境事業」へ含めております。2014/06/26 16:01 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/06/26 16:01 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 当連結会計年度より、新たに太陽光発電による売電事業を開始しました。当社グループは従来、機械装置の減価償却は定率法によっておりましたが、当連結会計年度より太陽光発電事業に係る機械装置については定額法を採用することとしました。2014/06/26 16:01
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。