有価証券報告書-第64期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却は定率法により行っています。
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェアの減価償却は、社内における利用可能期間に基づく定額法によって行っています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とした定額法によって行っています。