無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。

2018/12/25 10:33

#2 減価償却額の注記

※6 減価償却実施額は、次のとおりです。

	前中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日)	当中間会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日)
有形固定資産	67,178千円	76,113千円
無形固定資産	53,948千円	41,006千円

2018/12/25 10:33

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。

2018/12/25 10:33