有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっています。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2019/06/25 9:01 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しています。2019/06/25 9:01
- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2019/06/25 9:01