有価証券報告書-第68期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却は、建物(構築物を除く。)については定額法により、構築物及びその他の有形固定資産については定率法により行っております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 … 15年～50年
その他の有形固定資産 … 3年～15年
ただし、その他の有形固定資産のうち取得価額が10万円以上20万円未満のものについては、3年間で均等償却を行っております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法により行っております。なお、自社利用のソフトウエアについては、利用可能期間(主として5年)に基づく定額法により行っております。