形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2)自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)上記以外の無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(4)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(5)長期前払費用
期限内均等償却法2021/03/01 15:05

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
有形固定資産その他	1	21
無形固定資産	2	8
計	9	29

2021/03/01 15:05

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(3)減価償却費の調整額23百万円には、セグメント間取引消去△3百万円、全社資産に係る償却額27百万円が含まれております。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額13百万円は、報告セグメントに帰属しない連結財務諸表提出会社での本社等に係る設備投資であります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。

2021/03/01 15:05

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③上記以外の無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2021/03/01 15:05

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)上記以外の無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2021/03/01 15:05

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
②自社利用のソフトウエア
主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③上記以外の無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
④リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2021/03/01 15:05