フジ住宅（8860）の開発用不動産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年3月31日: 353億8720万
2014年12月31日 -1.49%: 348億5947万
2015年3月31日 +6.37%: 370億8153万
2015年6月30日 -5.79%: 349億3361万
2015年9月30日 +6.56%: 372億2584万
2015年12月31日 -4.02%: 357億2889万
2016年3月31日 +1.39%: 362億2377万
2016年6月30日 -3.79%: 348億4947万
2016年9月30日 +3.45%: 360億5093万
2016年12月31日 -11.38%: 319億4794万
2017年3月31日 +20.42%: 384億7317万
2017年6月30日 +3.37%: 397億6919万
2017年9月30日 +4.16%: 414億2361万
2017年12月31日 +5.93%: 438億7933万
2018年3月31日 +26%: 552億8678万
2018年6月30日 +0.61%: 556億2600万
2018年9月30日 -3.33%: 537億7579万
2018年12月31日 -3.68%: 517億9564万
2019年3月31日 +5.58%: 546億8806万
2019年6月30日 +10.87%: 606億3259万
2019年9月30日 -4.06%: 581億7278万
2019年12月31日 +1.69%: 591億5567万
2020年3月31日 +4.32%: 617億966万
2020年6月30日 -14.3%: 528億8324万
2020年9月30日 -11.81%: 466億3985万
2020年12月31日 -12.6%: 407億6445万
2021年3月31日 -16.54%: 340億2317万
2021年6月30日 -9.74%: 307億846万
2021年9月30日 -6.47%: 287億2166万
2021年12月31日 +14.19%: 327億9739万
2022年3月31日 -2.92%: 318億3813万
2022年6月30日 +4.33%: 332億1595万
2022年9月30日 -14.16%: 285億1290万
2022年12月31日 -2.61%: 277億6970万
2023年3月31日 -12.15%: 243億9462万
2023年6月30日 +16.3%: 283億7138万
2023年9月30日 -3.63%: 273億4287万
2023年12月31日 +4.31%: 285億2158万
2024年3月31日 +14.05%: 325億2868万
2024年6月30日 +6.9%: 347億7358万
2024年9月30日 +4.85%: 364億5888万
2024年12月31日 +1.91%: 371億5546万
2025年3月31日 -1.83%: 364億7565万
2025年6月30日 +1.91%: 371億7361万
2025年9月30日 -2.36%: 362億9672万
2025年12月31日 -2.42%: 354億1722万
2026年3月31日 -0.43%: 352億6557万

個別

2014年3月31日: 353億8720万
2015年3月31日 +4.79%: 370億8153万
2016年3月31日 -2.31%: 362億2377万
2017年3月31日 +6.21%: 384億7317万
2018年3月31日 +43.7%: 552億8678万
2019年3月31日 -1.08%: 546億8806万
2020年3月31日 +12.84%: 617億966万
2021年3月31日 -44.87%: 340億2317万
2022年3月31日 -6.42%: 318億3813万
2023年3月31日 -23.38%: 243億9462万
2024年3月31日 +33.38%: 325億3725万
2025年3月31日 +12.05%: 364億5744万
2026年3月31日 -3.31%: 352億4988万

有報情報

#1 主な資産及び負債の内容（連結）

開発用不動産

2026/06/15 9:21

#2 会計方針に関する事項（連結）

② 棚卸資産

販売用不動産	個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛販売用不動産	個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
開発用不動産	個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料	移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)

2026/06/15 9:21

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
仕掛販売用不動産	10,945,658	11,923,421
開発用不動産	27,080,504	26,238,974
建物及び構築物	15,609,464	17,691,574

(注)上記のほか、連結上消去されている関係会社株式(前連結会計年度及び当連結会計年度1,674,742千円)を担保に供しております。

2026/06/15 9:21

#4 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(注)棚卸不動産の内訳は、販売用不動産、仕掛販売用不動産及び開発用不動産であります。
2.会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報

2026/06/15 9:21

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2 棚卸資産の評価基準及び評価方法

販売用不動産	個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛販売用不動産	個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
開発用不動産	個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料	移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)

3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)

2026/06/15 9:21