フジ住宅(8860)の開発用不動産の推移 - 通期
連結
- 2014年3月31日
- 353億8720万
- 2015年3月31日 +4.79%
- 370億8153万
- 2016年3月31日 -2.31%
- 362億2377万
- 2017年3月31日 +6.21%
- 384億7317万
- 2018年3月31日 +43.7%
- 552億8678万
- 2019年3月31日 -1.08%
- 546億8806万
- 2020年3月31日 +12.84%
- 617億966万
- 2021年3月31日 -44.87%
- 340億2317万
- 2022年3月31日 -6.42%
- 318億3813万
- 2023年3月31日 -23.38%
- 243億9462万
- 2024年3月31日 +33.34%
- 325億2868万
- 2025年3月31日 +12.13%
- 364億7565万
- 2026年3月31日 -3.32%
- 352億6557万
個別
- 2014年3月31日
- 353億8720万
- 2015年3月31日 +4.79%
- 370億8153万
- 2016年3月31日 -2.31%
- 362億2377万
- 2017年3月31日 +6.21%
- 384億7317万
- 2018年3月31日 +43.7%
- 552億8678万
- 2019年3月31日 -1.08%
- 546億8806万
- 2020年3月31日 +12.84%
- 617億966万
- 2021年3月31日 -44.87%
- 340億2317万
- 2022年3月31日 -6.42%
- 318億3813万
- 2023年3月31日 -23.38%
- 243億9462万
- 2024年3月31日 +33.38%
- 325億3725万
- 2025年3月31日 +12.05%
- 364億5744万
- 2026年3月31日 -3.31%
- 352億4988万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- 開発用不動産2026/06/15 9:21
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ② 棚卸資産2026/06/15 9:21
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法販売用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) 仕掛販売用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) 開発用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) 原材料 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
① 有形固定資産(リース資産を除く) - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。2026/06/15 9:21
(注)上記のほか、連結上消去されている関係会社株式(前連結会計年度及び当連結会計年度1,674,742千円)を担保に供しております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 仕掛販売用不動産 10,945,658 11,923,421 開発用不動産 27,080,504 26,238,974 建物及び構築物 15,609,464 17,691,574 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (注)棚卸不動産の内訳は、販売用不動産、仕掛販売用不動産及び開発用不動産であります。2026/06/15 9:21
2.会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 棚卸資産の評価基準及び評価方法2026/06/15 9:21
3 固定資産の減価償却の方法販売用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) 仕掛販売用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) 開発用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) 原材料 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)