ゴールドクレスト(8871)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産賃貸事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 9億8100万
- 2013年6月30日 -75.03%
- 2億4500万
- 2013年9月30日 +85.31%
- 4億5400万
- 2013年12月31日 +72.03%
- 7億8100万
- 2014年3月31日 +41.23%
- 11億300万
- 2014年6月30日 -59.84%
- 4億4300万
- 2014年9月30日 +147.63%
- 10億9700万
- 2014年12月31日 +44.76%
- 15億8800万
- 2015年3月31日 +30.86%
- 20億7800万
- 2015年6月30日 -75.55%
- 5億800万
- 2015年9月30日 +97.24%
- 10億200万
- 2015年12月31日 +67.76%
- 16億8100万
- 2016年3月31日 +24.57%
- 20億9400万
- 2016年6月30日 -80.61%
- 4億600万
- 2016年9月30日 +95.32%
- 7億9300万
- 2016年12月31日 +52.71%
- 12億1100万
- 2017年3月31日 +31.63%
- 15億9400万
- 2017年6月30日 -77.73%
- 3億5500万
- 2017年9月30日 +104.51%
- 7億2600万
- 2017年12月31日 +53.58%
- 11億1500万
- 2018年3月31日 +33.45%
- 14億8800万
- 2018年6月30日 -77.02%
- 3億4200万
- 2018年9月30日 +115.79%
- 7億3800万
- 2018年12月31日 +50.27%
- 11億900万
- 2019年3月31日 +32.73%
- 14億7200万
- 2019年6月30日 -81.25%
- 2億7600万
- 2019年9月30日 +118.84%
- 6億400万
- 2019年12月31日 +58.94%
- 9億6000万
- 2020年3月31日 +31.77%
- 12億6500万
- 2020年6月30日 -76.28%
- 3億
- 2020年9月30日 +105%
- 6億1500万
- 2020年12月31日 +57.56%
- 9億6900万
- 2021年3月31日 +30.65%
- 12億6600万
- 2021年6月30日 -77.01%
- 2億9100万
- 2021年9月30日 +105.15%
- 5億9700万
- 2021年12月31日 +45.06%
- 8億6600万
- 2022年3月31日 +29.1%
- 11億1800万
- 2022年6月30日 -78.53%
- 2億4000万
- 2022年9月30日 +105.42%
- 4億9300万
- 2022年12月31日 +31.03%
- 6億4600万
- 2023年3月31日 +23.68%
- 7億9900万
- 2023年6月30日 -77.35%
- 1億8100万
- 2023年9月30日 +138.12%
- 4億3100万
- 2023年12月31日 +61.95%
- 6億9800万
- 2024年3月31日 +52.87%
- 10億6700万
- 2024年9月30日 -41.33%
- 6億2600万
- 2025年3月31日 +95.37%
- 12億2300万
- 2025年9月30日 -45.46%
- 6億6700万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ①戦略2025/06/23 15:50
気候変動への対応は地球規模での重要な社会課題であると認識しており、不動産業界においても、温室効果ガスの排出削減をはじめとした取組が求められております。当社では、主要事業である新築マンションの不動産分譲事業と、関連性の高い不動産管理事業、不動産賃貸事業について、気候変動が及ぼすリスクと機会が与える影響が大きいと考え、検討を行っております。
気候変動に関連するリスクと機会は、気温上昇や自然災害の増加による損害等の気候変動によって引き起こされる「物理的リスク」、気候変動への適応等によって生じる経済的、社会的な影響である「移行リスク」と、気候変動に関連した経済成長、社会的発展に影響する「機会」に分類されます。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/23 15:50
当社は、サービス別のセグメントから構成されており、「不動産分譲事業」、「不動産賃貸事業」、「不動産管理事業」及び「ホテル事業」の4つを報告セグメントとしております。
「不動産分譲事業」は、新築マンション等の分譲を行っております。「不動産賃貸事業」はオフィスビル等の賃貸を行っております。「不動産管理事業」は当社分譲マンションの総合管理サービスを行っております。「ホテル事業」はホテルの運営等を行っております。 - #3 事業の内容
- (1) 事業区分2025/06/23 15:50
(2) 事業系統図セグメント 区分 事業の内容 不動産分譲事業 新築マンション等分譲事業 新築分譲マンション「クレストシティ」「クレストフォルム」シリーズ等の企画、開発、販売等 不動産賃貸事業 オフィスビル等の賃貸事業 オフィスビル、マンション等の賃貸 不動産管理事業 不動産管理事業 当社分譲マンション等の総合管理サービス

- #4 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/23 15:50
(注) 1 従業員数は就業人員数(当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員数を外書で記載しております。セグメントの名称 従業員数(名) (13) 不動産賃貸事業 ― 不動産管理事業 44(30)
2 臨時雇用者には、嘱託、契約社員及びパート社員を含んでおります。 - #5 気候変動(連結)
- 略2025/06/23 15:50
気候変動への対応は地球規模での重要な社会課題であると認識しており、不動産業界においても、温室効果ガスの排出削減をはじめとした取組が求められております。当社では、主要事業である新築マンションの不動産分譲事業と、関連性の高い不動産管理事業、不動産賃貸事業について、気候変動が及ぼすリスクと機会が与える影響が大きいと考え、検討を行っております。
気候変動に関連するリスクと機会は、気温上昇や自然災害の増加による損害等の気候変動によって引き起こされる「物理的リスク」、気候変動への適応等によって生じる経済的、社会的な影響である「移行リスク」と、気候変動に関連した経済成長、社会的発展に影響する「機会」に分類されます。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- セグメントの業績は、次のとおりであります。2025/06/23 15:50
(注) 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。セグメント 売上高(百万円) 構成比(%) 不動産分譲事業 19,039 65.0 不動産賃貸事業 2,628 9.0 不動産管理事業 4,043 13.8
(不動産分譲事業)