日神グループ HD（8881）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 10億5179万
2010年9月30日 +32.86%: 13億9740万
2010年12月31日 +37.37%: 19億1967万
2011年3月31日 +114.26%: 41億1310万
2011年6月30日 -98.07%: 7928万
2011年9月30日 +521.18%: 4億9252万
2011年12月31日 -23.95%: 3億7453万
2012年3月31日 +689.35%: 29億5641万
2012年6月30日: -5328万
2012年9月30日: 3億3738万
2012年12月31日 +15.52%: 3億8972万
2013年3月31日 +324.1%: 16億5282万
2013年6月30日 -94.6%: 8928万
2013年9月30日 +999.99%: 11億5266万
2013年12月31日 +54.03%: 17億7542万
2014年3月31日 +72.33%: 30億5961万
2014年6月30日 -84.2%: 4億8342万
2014年9月30日 +154.86%: 12億3207万
2014年12月31日 +41.27%: 17億4058万
2015年3月31日 +73.01%: 30億1144万
2015年6月30日 -89.76%: 3億827万
2015年9月30日 +166.88%: 8億2271万
2015年12月31日 +72.81%: 14億2172万
2016年3月31日 +169.15%: 38億2655万
2016年6月30日 -88.06%: 4億5690万
2016年9月30日 +376.72%: 21億7817万
2016年12月31日 +46.71%: 31億9552万
2017年3月31日 +82.77%: 58億4053万
2017年6月30日 -88.51%: 6億7135万
2017年9月30日 +222.33%: 21億6397万
2017年12月31日 +27.48%: 27億5866万
2018年3月31日 +72.46%: 47億5768万
2018年6月30日 -94.43%: 2億6494万
2018年9月30日 +430.1%: 14億447万
2018年12月31日 +31.86%: 18億5191万
2019年3月31日 +137.29%: 43億9441万
2019年6月30日 -92.53%: 3億2826万
2019年9月30日 +608.45%: 23億2558万
2019年12月31日 +22.67%: 28億5272万
2020年3月31日 +41.92%: 40億4862万
2020年6月30日 -96.13%: 1億5678万
2020年9月30日 +487.56%: 9億2123万
2020年12月31日 +122.25%: 20億4746万
2021年3月31日 +78.49%: 36億5445万
2021年6月30日 -98.37%: 5966万
2021年9月30日 +747.86%: 5億585万
2021年12月31日 +40.15%: 7億894万
2022年3月31日 +399.35%: 35億4011万
2022年6月30日: -1億7167万
2022年9月30日: 2億2198万
2022年12月31日 -76.25%: 5272万
2023年3月31日 +999.99%: 27億3719万
2023年6月30日: -2億3509万
2023年9月30日 -31.12%: -3億825万
2023年12月31日 -3.37%: -3億1863万
2024年3月31日: 25億700万
2024年6月30日: -2億7021万
2024年9月30日: 3325万
2024年12月31日 +573.91%: 2億2409万
2025年3月31日 +863.11%: 21億5824万
2025年6月30日 -80.91%: 4億1197万
2025年9月30日 +420.19%: 21億4306万
2025年12月31日 +27.96%: 27億4215万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 16:32
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 16:32
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 16:32