減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- -1億4400万
- 2009年12月31日 -297.22%
- -5億7200万
- 2010年12月31日 -38.46%
- -7億9200万
- 2011年12月31日 -0.25%
- -7億9400万
- 2012年12月31日 -26.7%
- -10億600万
- 2013年12月31日 -23.86%
- -12億4600万
- 2014年12月31日 -14.77%
- -14億3000万
- 2015年12月31日 -1.05%
- -14億4500万
- 2016年12月31日 -11.7%
- -16億1400万
- 2017年12月31日
- -4億1000万
- 2018年12月31日 -12.68%
- -4億6200万
- 2019年12月31日 -22.51%
- -5億6600万
- 2020年12月31日 -57.07%
- -8億8900万
- 2021年12月31日 -70.53%
- -15億1600万
- 2022年12月31日 -55.21%
- -23億5300万
- 2024年3月31日 -78.41%
- -41億9800万
有報情報
- #1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2023/03/27 16:27
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は賃貸等不動産を保有する子会社の取得(33,886百万円)及び賃貸等不動産の取得(3,617百万円)であり、主な減少額は減価償却費(584百万円)であります。当連結会計年度の主な増加額は賃貸等不動産の取得(1,579百万円)であり、主な減少額は減価償却費(1,103百万円)及び保有目的の変更による仕掛販売用不動産への振替額(1,405百万円)であります。