売上原価
連結
- 2008年12月31日
- 290億3400万
- 2009年12月31日 +6.21%
- 308億3600万
- 2010年12月31日 -61.84%
- 117億6600万
- 2011年12月31日 -41.69%
- 68億6100万
- 2012年12月31日 +2.58%
- 70億3800万
- 2013年12月31日 +42.23%
- 100億1000万
- 2014年12月31日 +39.35%
- 139億4900万
- 2015年12月31日 +50.66%
- 210億1500万
- 2016年12月31日 +21.31%
- 254億9400万
- 2017年12月31日 +30.09%
- 331億6400万
- 2018年12月31日 +12.76%
- 373億9700万
- 2019年12月31日 +39.96%
- 523億3900万
- 2020年12月31日 +10.11%
- 576億2800万
- 2021年12月31日 +1.39%
- 584億2900万
- 2022年12月31日 +24.64%
- 728億2300万
- 2024年3月31日 +15.24%
- 839億1900万
個別
- 2008年12月31日
- 283億700万
- 2009年12月31日 -26.75%
- 207億3400万
- 2010年12月31日 -60.44%
- 82億200万
- 2011年12月31日 -24.91%
- 61億5900万
- 2012年12月31日 -9.4%
- 55億8000万
- 2013年12月31日 +56.99%
- 87億6000万
- 2014年12月31日 +52.65%
- 133億7200万
- 2015年12月31日 +54.14%
- 206億1100万
- 2016年12月31日 +23.54%
- 254億6300万
- 2017年12月31日 +29.87%
- 330億7000万
- 2018年12月31日 +13.39%
- 374億9900万
- 2019年12月31日 +36.79%
- 512億9600万
- 2020年12月31日 +8.06%
- 554億3200万
- 2021年12月31日 -0.28%
- 552億7500万
- 2022年12月31日 +21.97%
- 674億1900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
ただし、匿名組合等への出資持分については個別法によっており、匿名組合等の損益の取込みについては投資有価証券を相手勘定として、損益の純額に対する持分相当額が利益の場合は売上高とし、損失の場合は売上原価として処理しております。
②棚卸資産
販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/03/27 16:27 - #2 売上原価明細書(連結)
- 【売上原価明細書】2023/03/27 16:27
- #3 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
- ※2 期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。2023/03/27 16:27
前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 売上原価 -百万円 322百万円 - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2023/03/27 16:27
当社及び一部の連結子会社において、商業施設、賃貸マンション等を所有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は1,018百万円(賃貸収益は売上高に、賃貸費用は売上原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は1,520百万円(賃貸収益は売上高に、賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 移動平均法による原価法2023/03/27 16:27
ただし、匿名組合等への出資持分については個別法によっており、匿名組合等の損益の取込みについては投資有価証券を相手勘定として、損益の純額に対する持分相当額が利益の場合は売上高とし、損失の場合は売上原価として処理しております。
②棚卸資産 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 市場価格のない株式等・・・移動平均法による原価法2023/03/27 16:27
ただし、匿名組合等への出資持分については個別法によっており、匿名組合等の損益の取込みについては投資有価証券及びその他の関係会社有価証券を相手勘定として、損益の純額に対する持分相当額が利益の場合は売上高とし、損失の場合は売上原価として処理しております。
(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法 - #7 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2023/03/27 16:27
前事業年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 売上高 1,482百万円 6百万円 売上原価 882 1,440 販売費及び一般管理費 118 102