自己株式の処分
- 【期間】
- 通期
連結
- 2016年12月31日
- 0
- 2017年12月31日
- 200万
- 2018年12月31日 +550%
- 1300万
- 2019年12月31日 -100%
- 0
- 2020年12月31日
- 2億700万
- 2021年12月31日 -0.97%
- 2億500万
- 2022年12月31日 -61.46%
- 7900万
- 2024年3月31日 +40.51%
- 1億1100万
個別
- 2016年12月31日
- 0
- 2017年12月31日
- 200万
- 2018年12月31日 +550%
- 1300万
- 2019年12月31日 -100%
- 0
- 2020年12月31日
- 2億700万
- 2021年12月31日 -0.97%
- 2億500万
- 2022年12月31日 -61.46%
- 7900万
- 2024年3月31日 +40.51%
- 1億1100万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容（連結）
- 5 新株予約権の割当日後、当社が株式分割又は株式併合を行う場合、次の算式により行使価額を調整し、調整による1円未満の端数は切り上げる。2024/06/26 13:00
また、新株予約権の割当日後、新株予約権割当後時価を下回る価額で募集株式の発行又は自己株式の処分をする場合(新株予約権の行使に基づく株式の発行及び自己株式の処分並びに株式交換による自己株式の移転の場合を除く。)、次の算式により行使価額を調整し、調整の結果生じる1円未満の端数は切り上げる。調整後行使価額 = 調整前行使価額 × 1 分割・併合の比率