建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く) 定額法
その他 定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア・・・社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
商標権・・・定額法(10年)
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/08/25 15:44

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物及び構築物	-百万円	2百万円
有形固定資産(その他)	0	1

2015/08/25 15:44

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年12月31日)		当連結会計年度(平成26年12月31日)
仕掛販売用不動産	7,649	( - )	12,611	( - )
建物及び構築物	5,884	( - )	5,183	( - )
土地	20,689	( - )	19,028	( 7,635 )

(注) 上記のうち( )内書は、ノンリコース債務に対する担保提供資産を示しています。
上記に対する担保付債務は、次のとおりであります。

2015/08/25 15:44

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期の建物の増加額のうち、主なものは賃貸不動産の取得662百万円であります。
2 当期の建物の減少額は賃貸不動産であり、保有目的の変更による販売用不動産への振替654百万円及び仕掛販売用不動産への振替485百万円であります。

2015/08/25 15:44

#5 追加情報、財務諸表（連結）

(保有目的の変更)
保有目的の変更により、当事業年度において、建物485百万円及び土地1,568百万円を仕掛販売用不動産に、建物654百万円及び土地391百万円を販売用不動産にそれぞれ振替えております。

2015/08/25 15:44

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く) 定額法
その他 定率法
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
商標権については、定額法(10年)により償却しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/08/25 15:44