REVOLUTION（8894）のその他有価証券評価差額金の推移 - 四半期
連結
- 2008年2月29日
- 1億2830万
- 2009年2月28日
- -5004万
- 2010年2月28日
- -243万
- 2010年11月30日
- -68万
- 2011年2月28日
- 40万
- 2011年5月31日
- -129万
- 2011年8月31日 -119.66%
- -284万
- 2011年11月30日
- 89万
- 2012年2月29日 -49.1%
- 45万
- 2012年5月31日 -91.83%
- 37,000
- 2012年8月31日 +948.65%
- 38万
- 2012年11月30日 +201.03%
- 116万
- 2016年2月29日 +234.16%
- 390万
- 2016年5月31日 +16.45%
- 454万
- 2020年7月31日 -25.87%
- 336万
- 2020年10月31日 +93.05%
- 650万
- 2021年1月31日 +15.59%
- 751万
- 2021年4月30日 -20.47%
- 597万
- 2021年7月31日 -7.86%
- 550万
- 2021年10月31日 -5.92%
- 518万
- 2022年1月31日
- -199万
- 2022年4月30日
- 3722万
- 2022年7月31日 -19.73%
- 2987万
- 2022年10月31日 -32.71%
- 2010万
- 2023年1月31日 +98.83%
- 3997万
- 2023年4月30日 -4.22%
- 3828万
- 2023年7月31日 +17.72%
- 4507万
- 2023年10月31日 -90.92%
- 409万
- 2024年1月31日
- -324万
- 2024年4月30日
- 2億7810万
- 2024年7月31日 -0.23%
- 2億7746万
- 2024年10月31日 +22.18%
- 3億3900万
- 2025年1月31日 +24.81%
- 4億2309万
- 2025年4月30日 -37.29%
- 2億6531万
- 2025年7月31日 +0.02%
- 2億6536万
- 2025年10月31日 -5.74%
- 2億5013万
- 2026年1月31日 -0.05%
- 2億5000万
- 2026年4月30日 +53.2%
- 3億8300万
個別
- 2008年2月29日
- 5075万
- 2009年2月28日
- -5032万
- 2010年2月28日
- -243万
- 2011年2月28日
- 40万
- 2012年2月29日 +11.3%
- 45万
- 2016年2月29日 +761.59%
- 390万
- 2016年8月31日 +67.82%
- 655万
- 2016年11月30日 +116.6%
- 1418万
- 2017年2月28日 -17.89%
- 1164万
- 2017年5月31日 -13.22%
- 1010万
- 2017年8月31日 -18.76%
- 821万
- 2017年10月31日 -1.14%
- 811万
- 2018年1月31日 -11.8%
- 716万
- 2018年4月30日 -39.59%
- 432万
- 2018年7月31日 -0.42%
- 430万
- 2018年10月31日 +2.16%
- 440万
- 2019年1月31日 -30.56%
- 305万
- 2019年4月30日 +63.61%
- 500万
- 2019年7月31日 -19.44%
- 402万
- 2019年10月31日 -5.11%
- 382万
- 2020年1月31日 +21.53%
- 464万
- 2020年4月30日 -25.86%
- 344万
- 2020年10月31日 +88.85%
- 650万
- 2021年10月31日 -20.31%
- 518万
- 2022年10月31日 +287.92%
- 2010万
- 2023年10月31日 -79.64%
- 409万
- 2024年10月31日 +999.99%
- 3億3900万
- 2025年10月31日 -26.22%
- 2億5013万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表（連結）
- 「時価の算定に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第31号 2021年6月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。)を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-2項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。これにより、市場における取引価格が存在しない投資信託について、解約等に関して市場参加者からリスクの対価を求められるほどの重要な制限の有無を判断したうえで、基準価額を時価とする取扱い及び基準価額を時価とみなす取扱いを適用しております。2023/09/14 13:19
この結果、当第3四半期連結会計期間の四半期連結貸借対照表において、営業投資有価証券が61,853千円、固定負債のその他が21,085千円、その他有価証券評価差額金が40,767千円それぞれ増加しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
