建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 182億797万
- 2015年3月31日 -8.84%
- 165億9917万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (4)自然災害等発生のリスクについて2015/06/26 12:57
当社グループは、スポーツクラブ事業、ホテル事業及び不動産事業において建物等の有形固定資産を所有しております。
当社は『施設』及びそれらに『サービス』を付加し収益を計上しており、大規模な震災や水害等の自然災害が発生した場合や、火災等により『施設』等が大規模に毀損し『サービス』の提供が困難になった場合には、営業中止等の理由により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっておりますが、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、全額費用処理しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエアの自社利用分については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等償却によっております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2015/06/26 12:57 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※2 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2015/06/26 12:57
当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 2,386千円 計 2,386 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2015/06/26 12:57
当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物工具、器具及び備品 1,434千円29 撤去費用 80 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2015/06/26 12:57
担保付債務は、次のとおりであります。当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 4,823,355千円 土地 2,300,119
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 期の増加額の主な内容は、以下の通りであります。2015/06/26 12:57
建物 ホリデイスポーツクラブ4店舗の新設 1,271,285千円
ABホテル1店舗の新設 349,599千円 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっておりますが、取得価額が10万円以上20万円未満の少額資産については、全額費用処理しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年~39年
機械装置及び運搬具 5年~13年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によります。
ただし、ソフトウエアの自社利用分については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
⑤ 繰延資産の処理方法
イ.社債発行費
償還期間にわたり、定額法により償却しております。
ロ.株式交付費
3年間で定額法により償却しております。2015/06/26 12:57