商品

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

評価基準は、原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
商品、貯蔵品 最終仕入原価法
販売用不動産 個別法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)

2026/06/24 10:24

#2 提出会社の親会社等の情報（連結）

1【提出会社の親会社等の情報】
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。

2026/06/24 10:24

#3 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日)	提出日現在発行数(株)(2026年6月24日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	38,315,000	38,315,000	東京証券取引所スタンダード市場名古屋証券取引所プレミア市場	単元株式数100株
計	38,315,000	38,315,000	-	-

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#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

当社は「健康づくりで世のため人のために尽くす」を経営理念としており、当社グループは、『健康』をキーワードに事業展開を行っております。主力事業として『健康』な生活を創造するために「ホリデイスポーツクラブ」という名称で大人専用の総合型スポーツクラブを日本国内に展開しております。また、当社は建設業が発祥母体であり、当社グループが営んでいる事業において費用対効果の高い建築ノウハウがあると考えております。
スポーツクラブ事業におきましては、「ホリデイスポーツクラブ」を全国に95店舗出店しており、今後も、出店モデルとして単独店舗の経常利益率を35%以上と設定し、新規開発を行っていく方針です。現在、既存店の収益力回復に経営資源を集中し、お客様に「安全・安心・快適」な施設運営という形で提供するとともに、新プログラム等の新商品の開発、コスト低減に取り組んでまいります。
ホテル事業におきましては、「ABホテル」という名称で愛知県内を中心に38店舗出店しており、出店モデルとして単独店舗の経常利益率を35%以上と設定し、駅前や主要インターチェンジを重点地区として開発していく方針であります。

2026/06/24 10:24

#5 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針

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