固定資産売却益、少数株主持分、特別償却準備金他3件
2007年3月
2008年3月
- 固定資産売却益
- -7900万
- 少数株主持分
- 415億7300万
- 特別償却準備金
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -399億3300万
- 広告宣伝費
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益の持分
- -
2009年3月
- 固定資産売却益
- -120億3700万
- 少数株主持分
- 354億4300万
- 特別償却準備金
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -128億2200万
- 広告宣伝費
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益の持分
- -
2010年3月
- 固定資産売却益
- -176億2800万
- 少数株主持分
- 353億500万
- 特別償却準備金
- 1700万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 252億1100万
- 広告宣伝費
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益の持分
- -
2011年3月
- 固定資産売却益
- -2億1200万
- 少数株主持分
- 352億4800万
- 特別償却準備金
- 1400万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 19億8700万
- 広告宣伝費
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益の持分
- -
2012年3月
- 固定資産売却益
- -
- 少数株主持分
- 377億1400万
- 特別償却準備金
- 1300万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -143億600万
- 広告宣伝費
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益の持分
- -
2013年3月
- 固定資産売却益
- -3億8900万
- 少数株主持分
- 376億1400万
- 特別償却準備金
- 2700万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 132億800万
- 広告宣伝費
- 36億7600万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益の持分
- -
2014年3月
- 固定資産売却益
- -64億3400万
- 少数株主持分
- 429億7500万
- 特別償却準備金
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 187億2400万
- 広告宣伝費
- 51億3800万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益の持分
- -
2015年3月
- 固定資産売却益
- -18億5000万
- 少数株主持分
- 447億3000万
- 特別償却準備金
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -80億600万
- 広告宣伝費
- 30億3700万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益の持分
- -
2016年3月
- 固定資産売却益
- -32億8500万
- 少数株主持分
- -
- 特別償却準備金
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -292億9400万
- 広告宣伝費
- 33億300万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益の持分
- -
2017年3月
- 固定資産売却益
- -2500万
- 少数株主持分
- -
- 特別償却準備金
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 254億1800万
- 広告宣伝費
- 35億2700万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益の持分
- -
2018年3月
- 固定資産売却益
- -1億1800万
- 少数株主持分
- -
- 特別償却準備金
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 99億200万
- 広告宣伝費
- 42億4700万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益の持分
- -
2019年3月
- 固定資産売却益
- -
- 少数株主持分
- -
- 特別償却準備金
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 広告宣伝費
- 24億9000万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益の持分
- -100万