販売用不動産
連結
- 2009年3月31日
- 111億3300万
- 2010年3月31日 +5.69%
- 117億6700万
- 2011年3月31日 -35.16%
- 76億3000万
- 2012年3月31日 +94.68%
- 148億5400万
- 2013年3月31日 +46.13%
- 217億600万
- 2014年3月31日 +45.39%
- 315億5800万
- 2015年3月31日 +5.71%
- 333億6100万
- 2016年3月31日 +25.1%
- 417億3600万
- 2017年3月31日 -39.73%
- 251億5600万
- 2018年3月31日 +10%
- 276億7200万
個別
- 2008年3月31日
- 40億100万
- 2009年3月31日 +178.26%
- 111億3300万
- 2010年3月31日 +5.75%
- 117億7300万
- 2011年3月31日 -45.24%
- 64億4700万
- 2012年3月31日 -17.76%
- 53億200万
- 2013年3月31日 +124.88%
- 119億2300万
- 2014年3月31日 +63.29%
- 194億6900万
- 2015年3月31日 +4.79%
- 204億200万
- 2016年3月31日 +43.9%
- 293億5900万
- 2017年3月31日 -14.32%
- 251億5600万
- 2018年3月31日 +10%
- 276億7200万
- 2019年3月31日 +10.62%
- 306億1100万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 価のないもの
移動平均法による原価法を採用しています。
なお、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっています。
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
原則として時価法を採用しています。
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産及び仕掛販売用不動産については、個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しています。
未成工事支出金については、個別法による原価法を採用しています。
原材料及び貯蔵品については、最終仕入原価法を採用しています。2019/06/24 16:39 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.たな卸資産の評価基準及び評価方法2019/06/24 16:39
販売用不動産及び仕掛販売用不動産については、個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しています。
未成工事支出金については、個別法による原価法を採用しています。