8935 FJネクスト HD

8935
2026/07/01
時価
607億円
PER 予
5.47倍
2010年以降
赤字-10.7倍
(2010-2026年)
PBR
0.71倍
2010年以降
0.24-1倍
(2010-2026年)
配当 予
4.56%
ROE 予
12.94%
ROA 予
9.22%
資料
Link
CSV,JSON

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
セグメント利益 (単位:百万円)
セグメント間取引消去31
棚卸資産及び固定資産の調整額6
合計38
セグメント資産 (単位:百万円)
セグメント間取引消去△190
棚卸資産及び固定資産の調整額△30
合計△221
減価償却費 (単位:百万円)
2015/06/26 15:53
#2 セグメント表の脚注(連結)
セグメント利益 (単位:百万円)
セグメント間取引消去41
棚卸資産及び固定資産の調整額△27
合計14
セグメント資産 (単位:百万円)
セグメント間取引消去△880
棚卸資産及び固定資産の調整額△57
合計△938
減価償却費 (単位:百万円)
2015/06/26 15:53
#3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(リース取引関係)
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
1.ファイナンス・リース取引(借主側)所有権移転外ファイナンス・リース取引① リース資産の内容有形固定資産主に旅館事業における旅館設備(工具、器具及び備品)であります。1.ファイナンス・リース取引(借主側)所有権移転外ファイナンス・リース取引① リース資産の内容有形固定資産主に旅館事業における旅館設備(「建物附属設備」、「工具、器具及び備品」)であります。
② リース資産の減価償却の方法連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引はありません。② リース資産の減価償却の方法連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引はありません。
2015/06/26 15:53
#4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
流動資産 54百万円
固定資産 528百万円
資産合計 583百万円
2015/06/26 15:53
#5 固定資産の減価償却の方法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)定率法ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 11~44年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)定額法ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
2015/06/26 15:53
#6 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
2015/06/26 15:53
#7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
流動資産 54百万円
固定資産 528
流動負債 △55
2015/06/26 15:53
#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度末における流動資産は412億60百万円となり、前連結会計年度末に比べ41億58百万円増加いたしました。これは主に販売用不動産が74億1百万円、受取手形及び営業未収入金が5億78百万円増加した一方、現金及び預金が37億7百万円減少したことによるものであります。
固定資産
当連結会計年度末における固定資産は30億95百万円となり、前連結会計年度末に比べ3億69百万円増加いたしました。これは主に温泉旅館「玉峰館」を経営する株式会社玉峰館を子会社化したこと等により有形固定資産が4億52百万円増加した一方、繰延税金資産が1億33百万円減少したことによるものであります。
2015/06/26 15:53
#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 11~44年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 15:53

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