訂正有価証券報告書-第39期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
| (1)有形固定資産(リース資産を除く) 定率法 ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物 11~44年 |
| (2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法 ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 |
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。