有価証券報告書-第31期(2022/04/01-2023/03/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「控除対象外消費税」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において「営業外費用」の「その他」に表示していました4百万円は、「控除対象外消費税」3百万円、「その他」0万円として組替えています。
前事業年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「新株予約権戻入益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において「特別利益」の「その他」に表示していました2百万円は、「新株予約権戻入益」2百万円として組替えています。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「控除対象外消費税」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において「営業外費用」の「その他」に表示していました4百万円は、「控除対象外消費税」3百万円、「その他」0万円として組替えています。
前事業年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「新株予約権戻入益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において「特別利益」の「その他」に表示していました2百万円は、「新株予約権戻入益」2百万円として組替えています。