リース資産(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 1382万
- 2011年12月31日 -51.78%
- 666万
- 2012年12月31日 -33.34%
- 444万
- 2013年12月31日 -50.01%
- 222万
- 2014年12月31日 +19.58%
- 265万
- 2015年12月31日 -21.83%
- 207万
- 2016年12月31日 -27.92%
- 149万
- 2017年12月31日 -38.68%
- 91万
- 2018年12月31日 -63.18%
- 33万
個別
- 2010年12月31日
- 1382万
- 2011年12月31日 -51.78%
- 666万
- 2012年12月31日 -33.34%
- 444万
- 2013年12月31日 -50.01%
- 222万
- 2014年12月31日 +19.58%
- 265万
- 2015年12月31日 -21.83%
- 207万
- 2016年12月31日 -27.92%
- 149万
- 2017年12月31日 -38.68%
- 91万
- 2018年12月31日 -63.18%
- 33万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/03/29 15:08 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/29 15:08
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 固定資産の減価償却の方法2024/03/29 15:08
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。