グランディハウス（8999）の役員報酬の推移 - 通期

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2013年3月31日: 3億1536万
2014年3月31日 +19.97%: 3億7835万
2015年3月31日 +4.9%: 3億9690万
2016年3月31日 +2.42%: 4億650万
2017年3月31日 +6.71%: 4億3380万
2018年3月31日 ±0%: 4億3380万
2019年3月31日 -1.97%: 4億2525万
2020年3月31日 +15.27%: 4億9018万
2021年3月31日 -9.65%: 4億4290万
2022年3月31日 +24.31%: 5億5059万
2023年3月31日 -18.27%: 4億5002万

個別

2008年3月31日: 1億6000万
2009年3月31日 -5.63%: 1億5100万
2010年3月31日 +24.37%: 1億8780万
2011年3月31日 +21.51%: 2億2820万
2012年3月31日 -8.94%: 2億780万
2013年3月31日 -7.46%: 1億9230万
2014年3月31日 +21.37%: 2億3340万
2015年3月31日 +14.59%: 2億6745万
2016年3月31日 +4.04%: 2億7825万
2017年3月31日 +7.87%: 3億15万
2018年3月31日 +6.3%: 3億1905万
2019年3月31日 -10.25%: 2億8635万
2020年3月31日 +8.7%: 3億1125万
2021年3月31日 -10.73%: 2億7785万
2022年3月31日 +28.86%: 3億5805万
2023年3月31日 -16.58%: 2億9870万

有報情報

#1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: 3. 経営基盤の強化による企業価値の向上
当社グループが、上記1.及び2.の施策を推進し、持続的成長を遂げるためには、経営基盤の一層の強化が必要となります。経営基盤強化に向けた課題として、第一に、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応を行ってまいります。ROEの回復を図り、ステークホルダーとのエンゲージメントを強化することで、PBR改善に取り組んでまいります。第二に、ESG・サステナブル経営に注力いたします。環境性能の高い商品の開発に注力し、環境関連の情報開示の強化を進めてまいります。人的資本においては、人的資本投資を強化し、ダイバーシティに対する取り組みを進めてまいります。ガバナンス領域においては、既に設置済みの報酬諮問委員会及び指名諮問委員会の効果的な運営などを通じて、取締役会の監督機能強化を図ります。このほか、役員報酬への中長期インセンティブ導入、ステークホルダーへの情報開示強化に取り組んでまいります。第三に、財務体質強化の取り組みを進めてまいります。在庫管理と有利子負債管理の強化に加え、企業価値の最大化の観点から資本政策及び配当政策を立案・遂行してまいります。
2026/06/24 15:19