ラ・アトレ（8885）の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2011年6月30日
- 26億3202万
- 2011年9月30日 -1.03%
- 26億480万
- 2011年12月31日 -1.11%
- 25億7581万
- 2012年3月31日 -0.61%
- 25億6009万
- 2012年6月30日 +0.73%
- 25億7889万
- 2012年9月30日 +0.33%
- 25億8731万
- 2012年12月31日 -1.99%
- 25億3575万
- 2013年3月31日 -0.83%
- 25億1475万
- 2013年6月30日 +0.22%
- 25億2020万
- 2013年9月30日 +7.54%
- 27億1018万
- 2013年12月31日 -0.36%
- 27億35万
- 2014年3月31日 +0.49%
- 27億1362万
- 2014年6月30日 -34.91%
- 17億6636万
- 2014年9月30日 +7.58%
- 19億29万
- 2014年12月31日 +7.24%
- 20億3789万
- 2015年3月31日 -5.77%
- 19億2033万
- 2015年6月30日 -2.9%
- 18億6459万
- 2015年9月30日 -1.92%
- 18億2882万
- 2015年12月31日 +19.89%
- 21億9254万
- 2016年3月31日 +21.79%
- 26億7025万
- 2016年6月30日 -20.94%
- 21億1112万
- 2016年9月30日 +37.64%
- 29億578万
- 2016年12月31日 -4.1%
- 27億8667万
- 2017年3月31日 +2.78%
- 28億6412万
- 2017年6月30日 +24.15%
- 35億5569万
- 2017年9月30日 -1.89%
- 34億8863万
- 2017年12月31日 -8.64%
- 31億8737万
- 2018年3月31日 -1.39%
- 31億4312万
- 2018年6月30日 -0.38%
- 31億3122万
- 2018年9月30日 -0.97%
- 31億81万
- 2018年12月31日 -48.92%
- 15億8397万
- 2019年3月31日 +3.02%
- 16億3189万
- 2019年6月30日 +116.7%
- 35億3631万
- 2019年9月30日 +8.69%
- 38億4378万
- 2019年12月31日 +83.89%
- 70億6829万
- 2020年3月31日 +2.13%
- 72億1875万
個別
- 2008年3月31日
- 21億1013万
- 2009年3月31日 +43.18%
- 30億2124万
- 2010年3月31日 -8.26%
- 27億7157万
- 2010年12月31日 -12.54%
- 24億2404万
- 2011年3月31日 -0.28%
- 24億1716万
- 2011年12月31日 +6.19%
- 25億6673万
- 2012年3月31日 ±0%
- 25億6673万
- 2012年12月31日 -1.1%
- 25億3842万
- 2013年12月31日 +6.61%
- 27億621万
- 2014年12月31日 -28.8%
- 19億2689万
- 2015年12月31日 +14.37%
- 22億370万
- 2016年12月31日 -17.57%
- 18億1652万
- 2017年12月31日 +0.3%
- 18億2202万
- 2018年12月31日 +1.57%
- 18億5060万
- 2019年12月31日 +135.82%
- 43億6410万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）
- (注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び営業外費用であります。2019/08/09 15:12
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ① 資産、負債及び資本の状況2019/08/09 15:12
当第2四半期連結会計期間末における総資産は前連結会計年度末に比べ4,613百万円増加し、21,446百万円となりました。これは、仕掛販売用不動産が3,322百万円増加したこと、有形固定資産が1,844百万円増加したこと、現金及び預金が470百万円減少したこと、販売用不動産が265百万円減少したこと等が主な原因であります。
また、当第2四半期連結会計期間末の負債合計は前連結会計年度末に比べ4,312百万円増加し、17,947百万円とりました。これは、短期借入金が2,966百万円増加したこと、1年内返済予定の長期借入金が762百万円増加したこと、長期借入金が464百万円増加したこと等が主な原因であります。
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