- 3250
- 2020/03/27
- 時価
- 82億円
- PER
- 13.19倍
- 2010年以降
- 2.39-51.92倍
（2010-2020年） - PBR
- 0.63倍
- 2010年以降
- 0.28-4.05倍
（2010-2020年） - 配当
- 1.66%
- ROE
- 4.81%
- ROA
- 1.76%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エー・ディー・ワークス（3250）の1年内返済予定の長期借入金の推移 - 四半期
連結
- 2010年3月31日
- 1億7680万
- 2010年12月31日 +1.17%
- 1億7887万
- 2011年3月31日 -22.9%
- 1億3791万
- 2011年6月30日 -8.78%
- 1億2581万
- 2011年9月30日 -0.15%
- 1億2561万
- 2011年12月31日 +49.94%
- 1億8834万
- 2012年3月31日 +0.08%
- 1億8850万
- 2012年6月30日 +5.92%
- 1億9965万
- 2012年9月30日 +117.85%
- 4億3495万
- 2012年12月31日 +2.95%
- 4億4780万
- 2013年3月31日 -32.21%
- 3億355万
- 2013年6月30日 -2.61%
- 2億9561万
- 2013年9月30日 -1.81%
- 2億9025万
- 2013年12月31日 +35.58%
- 3億9353万
- 2014年3月31日 +3.31%
- 4億657万
- 2014年6月30日 -27.56%
- 2億9453万
- 2014年9月30日 +239.55%
- 10億11万
- 2014年12月31日 -1.2%
- 9億8810万
- 2015年3月31日 +1.14%
- 9億9936万
- 2015年6月30日 +4.12%
- 10億4055万
- 2015年9月30日 +5.66%
- 10億9946万
- 2015年12月31日 -0.46%
- 10億9439万
- 2016年3月31日 +2.38%
- 11億2044万
- 2016年6月30日 -66.91%
- 3億7078万
- 2016年9月30日 +149.42%
- 9億2481万
- 2016年12月31日 -0.97%
- 9億1584万
- 2017年3月31日 +15.96%
- 10億6201万
- 2017年6月30日 +62.2%
- 17億2256万
- 2017年9月30日 +24.11%
- 21億3779万
- 2017年12月31日 +4.62%
- 22億3664万
- 2018年3月31日 +15.32%
- 25億7934万
- 2018年6月30日 +21.18%
- 31億2575万
- 2018年9月30日 -1.89%
- 30億6660万
- 2018年12月31日 -25.51%
- 22億8417万
- 2019年3月31日 -15.29%
- 19億3483万
- 2019年6月30日 -32.74%
- 13億144万
- 2019年9月30日 -5.8%
- 12億2596万
- 2019年12月31日 +108.9%
- 25億6106万
- 2020年3月31日 -11.33%
- 22億7080万
個別
- 2008年3月31日
- 7億9777万
- 2009年3月31日 -51.01%
- 3億9082万
- 2010年3月31日 -56.05%
- 1億7178万
- 2011年3月31日 -24.3%
- 1億3003万
- 2012年3月31日 +35.3%
- 1億7593万
- 2013年3月31日 +8.38%
- 1億9068万
- 2014年3月31日 +106.63%
- 3億9401万
- 2015年3月31日 +151.86%
- 9億9235万
- 2016年3月31日 +11.63%
- 11億777万
- 2017年3月31日 -33.93%
- 7億3195万
- 2018年3月31日 +251.87%
- 25億7552万
- 2019年3月31日 -30.23%
- 17億9704万
- 2020年3月31日 +23.84%
- 22億2540万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (2) 財政状態の概況2019/11/14 15:00
当第2四半期においては、収益不動産の仕入とこれに伴い取引金融機関からの資金調達を進めた結果、販売用不動産及び仕掛販売用不動産が2,017百万円、有利子負債(短期借入金、1年内償還予定の社債、1年内返済予定の長期借入金、社債及び長期借入金)が1,630百万円増加いたしました。
また、純資産は1,389百万円増加しました。この主な要因は、ノンコミットメント型ライツ・オファリング(行使価額ノンディスカウント型)の実施による資本金700百万円および資本剰余金700百万円の増加、四半期純利益390百万円の計上、一方、配当による利益剰余金122百万円の減少、自己株式の取得及び処分による183百万円の減少によるものであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
