有価証券報告書-第47期(平成30年3月1日-平成31年2月28日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、賃貸用資産については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～39年
構築物 10年
その他 4～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③ 長期前払費用
均等償却によっております。