訂正有価証券報告書-第50期(令和3年3月1日-令和4年2月28日)

当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しております。
(1)有価証券報告書及びその添付書類ならびに確認書
第49期(自2020年3月1日 至2021年2月28日) 2021年5月28日東海財務局長に提出
(2)内部統制報告書及びその他添付書類
第49期(自2020年3月1日 至2021年2月28日) 2021年5月28日東海財務局長に提出
(3) 四半期報告書及び確認書
第50期第1四半期(自2021年3月1日 至2021年5月31日) 2021年7月13日東海財務局長に提出
第50期第2四半期(自2021年6月1日 至2021年8月31日) 2021年10月13日東海財務局長に提出
第50期第3四半期(自2021年9月1日 至2021年11月30日) 2022年1月14日東海財務局長に提出
(4) 四半期報告書の訂正報告書及び確認書
2021年10月1日東海財務局長に提出
第50期第1四半期(自2021年3月1日 至2021年5月31日)の四半期報告書に係る訂正報告書及びその確認書であります。
(5) 臨時報告書
2021年4月14日東海財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号(提出会社の財政状態及び経営成績に著しい影響を与える事象の発生)に基づく臨時報告書であります。
2021年5月12日東海財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の4(監査公認会計士等の異動)に基づく臨時報告書であります。
2021年6月1日東海財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書であります。
2022年3月4日東海財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号(代表取締役の異動)に基づく臨時報告書であります。
2022年3月7日東海財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書であります。