小田急電鉄（9007）ののれんの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 78億1000万
2009年3月31日 -15.08%: 66億3200万
2010年3月31日 -28.44%: 47億4600万
2010年12月31日 -30.85%: 32億8200万
2011年3月31日 -27.42%: 23億8200万
2011年6月30日 -16.04%: 20億
2011年9月30日 -19.05%: 16億1900万
2011年12月31日 -23.53%: 12億3800万
2012年3月31日 -30.78%: 8億5700万
2012年6月30日 -39.79%: 5億1600万
2012年9月30日 -75.58%: 1億2600万
2012年12月31日 -11.11%: 1億1200万
2013年3月31日 -13.39%: 9700万
2013年6月30日 -11.34%: 8600万
2013年9月30日 -12.79%: 7500万
2013年12月31日 -14.67%: 6400万
2014年3月31日 -17.19%: 5300万
2014年6月30日 +273.58%: 1億9800万
2014年9月30日 -7.07%: 1億8400万
2014年12月31日 -7.61%: 1億7000万
2015年3月31日 +608.82%: 12億500万
2015年6月30日 +4.4%: 12億5800万
2015年9月30日 -3.58%: 12億1300万
2015年12月31日 -3.71%: 11億6800万
2016年3月31日 -3.6%: 11億2600万
2016年6月30日 +4.8%: 11億8000万
2016年9月30日 -3.98%: 11億3300万
2016年12月31日 -4.06%: 10億8700万
2017年3月31日 -4.23%: 10億4100万
2017年6月30日 -4.42%: 9億9500万
2017年9月30日 -4.42%: 9億5100万
2017年12月31日 +13.77%: 10億8200万
2018年3月31日 +72.46%: 18億6600万
2018年6月30日 -3.7%: 17億9700万
2018年9月30日 ±0%: 17億9700万
2018年12月31日 -46.8%: 9億5600万
2019年3月31日 +303.35%: 38億5600万
2019年6月30日 -21.73%: 30億1800万
2019年9月30日 -3.71%: 29億600万
2019年12月31日 -3.89%: 27億9300万
2020年3月31日 -22.77%: 21億5700万
2020年6月30日 -3.8%: 20億7500万
2020年9月30日 -3.95%: 19億9300万
2020年12月31日 -4.06%: 19億1200万
2021年3月31日 -13.49%: 16億5400万
2021年6月30日 -4.23%: 15億8400万
2021年9月30日 -4.42%: 15億1400万
2021年12月31日 -4.62%: 14億4400万
2022年3月31日 -4.78%: 13億7500万
2022年6月30日 -5.02%: 13億600万
2022年9月30日 -5.28%: 12億3700万
2022年12月31日 -5.58%: 11億6800万
2023年3月31日 -5.82%: 11億
2023年6月30日 -6.27%: 10億3100万
2023年9月30日 -6.69%: 9億6200万
2023年12月31日 -7.17%: 8億9300万
2024年3月31日 -4.48%: 8億5300万
2024年6月30日 -8.32%: 7億8200万
2024年9月30日 -8.95%: 7億1200万
2024年12月31日 -9.97%: 6億4100万
2025年3月31日 -10.92%: 5億7100万
2025年6月30日 -12.26%: 5億100万
2025年9月30日 -14.17%: 4億3000万
2025年12月31日 -16.28%: 3億6000万
2026年3月31日 +45.28%: 5億2300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しています。
【報告セグメントごとののれんの償却額および未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2026/06/25 11:43

#2 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※4 販売費及び一般管理費の内訳は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
減価償却費	4,011	3,747
のれん償却額	281	291

2026/06/25 11:43

#3 会計方針に関する事項（連結）

のれんの償却方法および償却期間
のれんの償却については、その効果の発現する期間を個別に見積り、償却期間を決定した上で均等償却を行っています。2026/06/25 11:43

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ヘッジ開始時から有効性判定時点までの期間において、ヘッジ対象の相場変動またはキャッシュ・フロー変動の累計とヘッジ手段の相場変動またはキャッシュ・フロー変動の累計とを比較し、両者の変動額等を基礎にして、ヘッジ有効性を評価しています。ただし、特例処理によっている金利スワップについては、金利の変動に伴うキャッシュ・フローの変動を完全に相殺するものと想定されるため、有効性の評価を省略しています。
(8)のれんの償却方法および償却期間
のれんの償却については、その効果の発現する期間を個別に見積り、償却期間を決定した上で均等償却を行っています。

2026/06/25 11:43